ローン返済シミュレーター｜住宅ローン・自動車ローンの月々返済額を計算
住宅ローン・自動車ローン・教育ローン等 / 元利均等・元金均等対応 / ボーナス併用可
計算方式：元利均等返済・元金均等返済の標準計算式（月利＝年利÷12、複利方式）を採用。ボーナス返済は年2回（6月・12月）想定。
参考資料： 住宅金融支援機構 フラット35／ 国税庁 No.1213 住宅借入金等特別控除／ 全国銀行協会
注意：金融機関により金利優遇・諸費用・繰上返済の取扱いが異なります。本ツールは標準的な計算モデルによる概算であり、実際の借入条件は各金融機関にご確認ください。詳しい金利選択の考え方は住宅ローン金利の選び方ガイドをご覧ください。
借入金額・期間・年利を入力するだけで、毎月の返済額・総返済額・利息合計を自動計算します。 元利均等返済と元金均等返済の両方式に対応し、ボーナス併用返済や金利変動シナリオの比較も可能。 年別・月別の詳細な返済スケジュールも確認できる無料シミュレーターです。
借入条件
クイック比較
| 金利 | 毎月返済額 | 総返済額 |
|---|
サマリー
元金 vs 利息
返済スケジュール
| 年目 | 年間返済額 | うち元金 | うち利息 | 残高 |
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| 回 | 返済額 | うち元金 | うち利息 | 残高 |
|---|
• 本計算は概算です。実際の返済額は金融機関の計算方法により若干異なる場合があります。
• 変動金利型・固定期間選択型の場合、金利見直し後の返済額は変わります。
• 団体信用生命保険料、保証料、繰上げ返済手数料等は含まれません。
• 元利均等返済: 毎月の返済額が一定。返済初期は利息の割合が大きい。
• 元金均等返済: 毎月の元金返済が一定。総利息は元利均等より少ないが、初期の返済負担が大きい。
📘 ローンの基礎知識：金利・返済方式・選び方
ローンを組む際、表面的な金利だけを見て契約してしまうと、後で「思ったより返済が大変」「総支払額が想定と違う」といった事態になりかねません。借入金額・期間・金利・返済方式の組み合わせで、最終的に支払う金額は数百万円単位で変わります。
元利均等返済 vs 元金均等返済
日本の住宅ローンの大半は 「元利均等返済」 方式です。毎月の返済額（元金 + 利息）が一定で、返済計画が立てやすいのが特徴。一方 「元金均等返済」 は元金部分が一定で、初期の返済額が大きく、徐々に減っていく方式。
同じ条件（3,000万円・35年・金利1.5%）で比較すると：
- 元利均等: 毎月返済 約9.18万円固定 / 総返済 約3,857万円 / 総利息 約857万円
- 元金均等: 初月返済 約10.89万円 → 最終月 約7.16万円 / 総返済 約3,791万円 / 総利息 約791万円
元金均等のほうが総利息は約66万円少なく済みますが、初期負担が大きいため、家計に余裕がある場合のみ選択可能。多くの金融機関でデフォルトは元利均等です。
変動金利 vs 固定金利の選び方
2024年現在の住宅ローン金利相場：
- 変動金利型: 0.3〜0.5%（ネット銀行が低水準）
- 10年固定型: 1.0〜1.5%
- フラット35（35年固定）: 1.8〜2.0%
- 20年超の超長期固定: 2.0%超
変動金利は短期金利（短プラ）に連動し、半年ごとに見直されます。元利均等返済の場合「125%ルール」（前回の1.25倍を超えない）と「5年ルール」（毎月返済額が5年間据え置き）で激変は防げますが、未払利息が累積するリスクは残ります。
選び方の目安：① 借入期間が短い・繰上げ返済予定がある → 変動、② 共働きで世帯収入が安定 → 変動も検討可、③ 子育て世帯で支出が増える時期 → 固定で安心、④ 金利上昇リスクを取れない性格 → 全期間固定。
🏠 住宅ローン 借入額の目安と「年収倍率」
「いくらまで借りられるか」と「いくらまで借りるべきか」は別問題です。金融機関の審査基準では年収の 7〜8倍 まで借入可能ですが、無理なく返済できるのは 年収の 5〜6倍 が目安と言われます。
返済負担率の目安
年間返済額 ÷ 額面年収 で計算する 返済負担率 は、フラット35の基準で：
- 年収400万円未満: 30%以下
- 年収400万円以上: 35%以下
ただし、これは「審査が通る上限」です。実際の家計を考えると 20〜25% 程度に抑えるのが安全圏。年収500万円なら年間返済100〜125万円（月8.3〜10.4万円）が目安です。
年収別 借入可能額の目安（金利1.5%・35年・元利均等）
| 年収 | 借入可能上限 | 無理のない借入額 | 月返済額（無理なし） |
|---|---|---|---|
| 400万円 | 約3,260万円 | 約2,000万円 | 約6.1万円 |
| 500万円 | 約4,080万円 | 約2,500万円 | 約7.7万円 |
| 600万円 | 約4,900万円 | 約3,000万円 | 約9.2万円 |
| 700万円 | 約5,710万円 | 約3,500万円 | 約10.7万円 |
| 800万円 | 約6,530万円 | 約4,000万円 | 約12.2万円 |
| 1,000万円 | 約8,160万円 | 約5,000万円 | 約15.3万円 |
※ 「無理のない借入額」は年収倍率5倍を基準。実際は他のローン残高・家族構成・教育費負担などで個別判断が必要です。
💡 繰上げ返済の効果と最適なタイミング
余剰資金で住宅ローン残高を一部前倒しで返済する 「繰上げ返済」 は、利息軽減に大きな効果があります。方式は2つ：
- 期間短縮型: 返済期間が短くなる方式。利息軽減効果が大きい。
- 返済額軽減型: 毎月返済額が下がる方式。家計のキャッシュフロー改善に。
例：3,000万円・35年・1.5% の借入を10年経過時点で 100万円繰上げ返済した場合、期間短縮型なら 約42万円の利息軽減 + 返済期間が約14ヶ月短縮。早い段階で繰上げするほど効果が大きくなります。
繰上げ返済 vs 投資、どちらが得？
住宅ローン金利が低い（変動0.4%等）場合、繰上げ返済より つみたてNISA・iDeCo等で投資 したほうがトータル資産形成に有利になることが多いです。インデックス投資の長期期待リターンは年4〜6%程度に対し、繰上げ返済の「リターン」はローン金利と同等。判断軸：
- 住宅ローン控除期間中（最初の13年） → 繰上げ返済すると控除額が減るため、投資優先が有利
- 変動金利が上昇局面 → 繰上げで残高を減らして金利リスクを下げる
- 退職前後で完済を目指す → 期間短縮型で計画的に
🚗 自動車ローンの選び方
自動車ローンには大きく3種類：
- 銀行系マイカーローン: 金利1.5〜3.0%。審査やや厳しいが低金利。所有権は購入者。
- ディーラーローン: 金利4.0〜8.0%。審査スピード速いが高金利。所有権はディーラーに留保される場合あり。
- 残価設定型ローン（残クレ）: 月々支払いが安いが、契約終了時に残価支払い or 返却 or 買い替えの選択。トータルコストは割高。
300万円の車を5年ローンで購入した場合、銀行系（金利2%）と残クレ（実質金利6%）では総支払額に 約30〜40万円の差 が出ます。可能なら銀行系を選び、ディーラーで「金利を頑張って」と交渉するのが現実的な攻略法です。
❓ よくある質問（FAQ）
元利均等返済と元金均等返済の違いは？
元利均等返済は毎月の返済額が一定で、家計管理がしやすい反面、返済初期は利息の割合が大きく、総利息が多くなります。元金均等返済は毎月の元金返済額が一定で、初期の返済負担は大きいものの、総利息は元利均等より少なくなります。日本の住宅ローンは元利均等が主流で、元金均等を扱わない金融機関もあります。
住宅ローンの金利相場は？
2024年時点では、変動金利型は0.3〜0.5%程度（ネット銀行）、10年固定型は1.0〜1.5%程度、フラット35（35年固定）は1.8〜2.0%程度が一般的です。最低金利は店頭金利から「優遇幅（マイナス1.5〜2.0%程度）」を引いた金利となるため、実際に提示される金利を確認してください。本シミュレーターのクイック比較で金利±1.5%の影響を試算できます。
ボーナス併用返済はお得？
毎月返済額を抑えられますが、ボーナスが減額・停止されると返済が苦しくなるリスクがあります。総返済額自体は毎月返済のみと大きく変わりません。安定したボーナスが見込める公務員・大企業勤務の方以外は、毎月返済のみで組み、ボーナスは余裕資金として繰上げ返済か投資に回す方が柔軟です。
繰上げ返済の効果は？
早い段階で繰上げ返済するほど、利息軽減効果が大きくなります。「期間短縮型」は総利息削減効果が高く、「返済額軽減型」は毎月の負担軽減になります。3,000万円・35年・1.5%のローンを5年目に 100万円繰上げ（期間短縮型）すると、約 50万円の利息軽減 + 返済期間が約 16ヶ月短縮されます。本シミュレーターは繰上げ返済機能は未対応ですが、想定残高で再計算することで効果を確認できます。
住宅ローン控除（住宅ローン減税）はいつまで使える？
2024年時点では、新築住宅の場合 13年間、ローン残高の0.7%が所得税から控除されます（中古住宅は10年間）。年間最大控除額は省エネ性能と入居年で異なり、認定住宅なら最大35万円/年、その他は最大21万円/年程度。所得税で引ききれない場合は住民税からも一部控除されます。
頭金はいくら用意すべき？
従来は「物件価格の20%」が定説でしたが、低金利時代の現在は 頭金ゼロ（フルローン） でも合理的な選択肢です。頭金を入れるメリットは ① 金利優遇が受けやすい ② 月々返済が軽くなる ③ 売却時に残債リスクが低い、デメリットは手元資金が減ること。万が一の生活防衛資金（生活費6〜12ヶ月分）は必ず残しましょう。
団信（団体信用生命保険）は付けるべき？
ほとんどの民間住宅ローンでは加入が必須です。借入者が死亡・高度障害になった場合に残債がゼロになる保険で、保険料は金利に含まれているのが一般的（フラット35はオプション）。最近は「がん団信」「3大疾病団信」など特約付きも多く、上乗せ金利0.1〜0.3%程度。健康面に不安がある方は加入時の告知に注意。
ペアローン・収入合算はどう違う？
ペアローンは夫婦それぞれが借入主体となり、各自が住宅ローン控除を受けられる方式。借入総額を増やせるが、団信もそれぞれ別契約。収入合算（連帯保証 or 連帯債務）は片方が主債務者で、配偶者の収入を審査に合算する方式。住宅ローン控除は連帯債務型なら持分割合で按分可能。離婚時の処理が複雑になりやすいので、契約前に十分検討を。
📚 参考資料・関連情報
最終更新日: 2024年12月1日 / 本ツールは概算であり、実際の借入条件は金融機関にご確認ください。